今回の記事は、
何か事業を立ち上げようしている人、
または事業をすでにやっている人を
意識して書いています。
今回のテーマは、
「事業撤退あるいは縮小の判断基準を
決めて、人生における致命傷をさける」
といったものになります。
決断の誤りが招いたこと
２０２４年３月ごろ、
静岡県外に職場を移す。
そう決心した日から静岡県内の
古本屋の事業を徐々にたたんでいました。
しかし、２０２４年４月、
１か月後には状況が一変して、
静岡県外の就職を辞退することに
なってしまいした。
県外への引っ越しを前提に事業を
たたんでしまったため、
収入は不安定となり生活が
立ち行かない状況に陥りました。
そんな状況のなか、
ある程度冷静にやるべきことを
こなしていくことができました。
なぜ、危機的状況で
冷静に行動をとることができたのか。
それは、
常に”引き際”を、
自分がどれくらいの貯蓄額に
なったときに事業を撤退あるいは
縮小しなければいけないのかを
設定していたからです。
生活防衛資金という考え方
自分で事業をしていると、
体調不良や事業不振によって
収入がほぼ０になるという危険性が
あります。
そんなときに、
”生活防衛資金”、
無収入でも半年～１年の間
生活ができる貯金
を用意しておくことが
とても大事になってきます。
例えば、私の場合
静岡県内に１人暮らしをしています。
家賃、水光熱、食費などの生活費の
合計額は約１４万円。
ですので、
１４万円 × ６か月 ＝ ８４万円。
上記の８４万円以下の貯蓄になった場合、
事業の撤退または縮小をする決断を
行うとあらかじめ決めていました。
なぜ半年分以上の貯蓄が必要なのか
例えば、病気やけがなどで
入院および通院して治療をする場合、
１か月～３か月は
ほとんど仕事ができなくなります。
さらに、病気やけがなどが
完治して、新しい職場で働き始めたり、
再度事業の立て直しをする場合、
最短でも２か月～３か月で収入面を
安定させることができます。
上記のように、
病気やけがの治療 約３か月
収入面の安定 約３か月
合計で約６か月の貯蓄があるほうが
良いという風になるわけです。
もちろん、個人によって状況が
変わるため、貯蓄額の設定は
個人ごとに変えていく必要があります。
事業の撤退後
事業を撤退したあとに、
家族や友人、仕事仲間のかたに
事実を包み隠さず話すことで
何とか生活基盤の立て直しを
することができました。
また、生活基盤を立て直すなかで
さまざまな方のご協力があったからこそ
今の生活があります。
事業を撤退するのが
あと1か月遅くなっていたらと
思うと、冷や汗が止まりません(>_<)
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